【2022年版】リフォームする人は注意!住設機器メーカーの値上げ・価格改定まとめ

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2022年度は「こどもみらい住宅支援事業」などの国からの助成金が出てリフォームをする方に追い風が吹いています。

一方で原価高騰のあおりを受けて、住設機器メーカー各社が次々と値上げを発表していますね。

私が提案しているメーカーからも軒並み値上げの通知が届いています。

今回はこれからリフォームを考えている方が参考になるよう各社メーカーの価格変更の時期と材料の値上げ率を共有していこうと思います。

目次

一目でわかる価格改定とメーカー一覧

スクロールできます
メーカー名主要な対象製品値上げ幅改定日
アイジー工業

サイディング
金属ルーフ
ヴァンド全商品

17%

2021年8月1日
YKK AP
玄関ドア
窓・窓サッシ部材
エクステリア商材
金属外装材 など

8~15%

2022年1月1日~随時
LIXIL(リクシル)
住宅用サッシ
トイレ
キッチン
ユニットバス など

2~39%

2022年4月1日
Rinnai(リンナイ)
給湯機器
ビルトインガスコンロ
食器洗い乾燥機
空調機器 など

5~10%

2022年4月1日
sangetsu(サンゲツ)
壁張材
床材
カーテン
椅子記事
副資材

18~24%

2022年4月1日

DAIKEN(大建工業)
床材
壁材
室内ドア
耐震ボード
玄関収納 など

10~12%

2022年4月21日
Takara standard(タカラスタンダード)
システムキッチン
洗面化粧台
レンジフード など

1~9%

2022年4月25日
ノーリツ
ガス給湯機器
ビルトインコンロ など

5~7%

2022年7月1日
クリナップ
システムキッチン
システムバスルーム など

6%

2022年7月4日
Panasonic(パナソニック)
キッチン
バスルーム
洗面化粧台
トイレ設備 など

6~12%

2022年8月1日
TOTO(トートー)
衛生陶器
ウォシュレット
ユニットバス など

2~20%

2022年10月1日

今までは通常値上げがあったとしても5%~10%未満にとどまる場合が多かったのですが今回は大幅な値上げ幅となっているメーカーが多いです。

屋根のカバー工法(重ね葺き)でよく利用されているスーパーガルテクトが有名なアイジー工業は金属屋根のため、アイアンショックの影響が大きく2021年8月時点で大幅な値上げが行われています。

そのほかのメーカーでは2022年4月1日受注分から価格改定されているメーカーが多いですね。

今のところはまだ値上げがされておらず近々値上げが行われるノーリツやパナソニック、TOTOは今からリフォームの契約を行えば値上げに間に合う余地が十分にありますので検討されている方は急がれてもいいかもしれません。

値上げ幅は定価の値上げなので工事費がそのまま上がるわけではないので注意!

10%値上げされたから今まで100万円だったキッチンリフォーム工事やユニットバス交換工事が10万円上がるかと言えばそんなことはありません。

あくまで値上げになるのは商品定価であり材料費であるというところに注意が必要です。

(例)100万円のキッチンリフォーム内訳

住設機器代金(40万円)
リフォーム工事費用(40万円)
施工会社の利益(20万円)

(例)キッチンが10%値上げした場合の内訳

住設機器代金(40万円44万円
リフォーム工事費用(40万円)
施工会社の利益(20万円)

上記はリフォーム工事費用と住設機器の金額割合を同じにしていますので10%の値上げであっても総額の値上がり率は4%ほどとなります。

ただし、工事費用よりも設備機器代金の方が大きい工事の場合は商品の値上げ率に近い値上がりになってしまう可能性が高いです。

値上げ前にリフォームは急いで行うべきか?

結論から言うと「焦って無理やり契約はしない方がいい」と思います。

今回の値上げはテレビなどのメディアでも取り上げられるほどの大きな影響をもたらしています。

早くやらないと高くなると急かされて、じっくり検討できないまま施工をしてしまい後悔しているという相談が増えているのも事実です。

値上げ前に施工ができれば材料費を抑えることもできますが、満足できない施工をしてしまっては本末転倒です。

全体でみると最大30%ほど値上げになっているものもありますが、多くの主要製品は10%未満の値上がりにとどまっている印象もありますのでまずは自分が検討している商材はどれくらい値上がりするのかを確認してから話し合いを進めてもいいかもしれません。

まとめ

この記事では2022年3月時点での内容を各社メーカーに対して大きくまとめさせていただきました。

各々のメーカーがより詳しい価格改定の報告を出してくれているので個別のメーカーについても価格改定の情報をまとめていこうと思っているので商材に関してより詳しく知りたいという方は関連記事を確認いただけたらと思います。

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